2017年

8月

17日

【図解】2017年7月の訪日外国人数は、前年同月比16.8%増の268万2000人!

【図解】訪日外国人数、7月は単月月最高の268.2万人、韓国の4割増など中華圏4市場が牽引(速報)

(トラベルボイス 2017年8月16日)
https://www.travelvoice.jp/20170816-95033
2017年7月の訪日外国人数は、前年同月比16.8%増の268万2000人となり、単月最高を記録した。
夏期休暇の季節を迎えたほか、航空路線の新規就航や増便、クルーズの就航などが全体の増加の追い風となった。
7月は、訪日外国人数が年間で最も多く、訪日外国人が俗に”二八景気”という観光の下支えをしており、年間の観光客数平準化に寄与している。
観光庁は今後、欧州、米国、オーストラリアなどの市場を強化するようだ。
【ポイント】
2017年7月の訪日外国人数(訪日外客数:推計値)は前年同月比16.8%増の268万2000人。単月最高を記録した。
トップは中国で、前年比6.8%増の78万800人。韓国は引き続き44.1%増の大幅な伸びで64万4000人。台湾が12.5%増の44万6600人、香港が27.1%増で23万4600人。これら4か国・地域はすべて単月として過去最高となり、全体の78.5%を占めた。

調査対象となる20か国・地域のうち、11市場(シンガポール、フィリピン、ベトナム、インド、豪州、米国、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン)が7月として過去最高。
夏期休暇の季節を迎えたほか、航空路線の新規就航や増便、クルーズの就航などが全体の増加の追い風となった。

一方で、インドネシア、マレーシアなどイスラム圏は、ラマダン明け休暇が6月にずれた影響で前年比ではマイナスとなった。
タイも、昨年の5連休が3連休となり、同じく休暇の日並びが影響した。
観光庁の田村明比古長官は記者会見で、今後、欧州、米国、オーストラリアなどの市場を強化することに言及。
観光庁の組織改正では、各市場に特化したマーケティングを実践する体制に再編している。
今年度から新たに設置された欧米豪市場推進室が、今ある需要とともに潜在的な需要を「呼び起こす」アプローチ手法をとっていくことに意欲を示した。

 

2017年

8月

16日

訪日ゴルフツーリズムはゴールデンイヤーを迎える!

日本のゴルフツーリズムはゴールデンイヤーを迎える

(山村慶輔オフィシャルブログ 2017年8月9日)
http://www.keisukemurayama.com
2019年「ラクビーW杯」、2020年「東京オリンピック・パラリンピック」、2021年「ワールドマスターズゲーム」と、スポーツのビッグイベントが続く。
ゴルフ人口が減少の一途を辿るなか、訪日客のゴルファーに注目する関係者が増えているという。
日本には約2400のゴルフ場があり、世界2位だそうだ。
日本のゴルフの認知度を上がり、訪日客の拡大、富裕層の拡大につながってほしいものだ。

【ポイント】
日本は約2400のゴルフ場を抱えており、世界2位になる。
一方でゴルフ人口は減少の一途をたどっている。
そんな中、海外からのゴルファー(インバウンドゴルファー)に注目するゴルフ場、
自治体を含むゴルフ関係者が増えている。
インバウンドゴルファー獲得に繋がるイベントを開催・誘致していこう
という機運が高まっている。

2018年10月は、三重県で「日本ゴルフツーリズムコンベンション(JGTC) 2018」が開催される。
これは、ゴルフツーリズム業界で最も権威ある団体
「国際ゴルフツアーオペレーター協会(IAGTO)」が主催するイベントであり、日本での初開催となる。
http://www.pref.mie.lg.jp/TOPICS/m0032500034.htm
2019年は、「アジアゴルフツーリズムコンベンション(AGTC)」を誘致しようという動きもある。
2020年は、「東京オリンピック・パラリンピック」のゴルフ競技が
埼玉県の「霞が関CC」で開催される。
2021年は、「ワールドマスターズゲーム2021関西」のゴルフ競技が
徳島県の「グランディ鳴門」ほか5コースで開催される。
ゴルフの国際的な商談会や競技が日本で開催されることで、
日本がゴルフのデスティネーションとして認知度を上げていくことは間違いない。

ゴルフツーリズムは、海外富裕層を獲得するための一つの重要なテーマとなる。

 

2017年

8月

15日

世界の海外旅行者数は6%増 ―UNWTO指標(2017年1~4月期)

世界の海外旅行者数は6%増、欧州は短期間で回復傾向、南アジアは14%増 ―UNWTO指標(2017年1~4月期)
(トラベルボイス 2017年8月10日)
https://www.travelvoice.jp/20170810-94527


2016年の海外旅行者数は前年比3.9%増の12億3500万人だったが、2017年1月~4月の海外旅行者数は前年比6%増の3億6900万人だったという。 

アジア太平洋地域では、南アジアが14%増、オセアニアが7%増、東南アジアは6%増、北東アジアが5%増。
GDP上昇が背景にあるのだろうが、海外旅行者数が前年比3.9%増から、前年比6%に増加することは、世界の平和とともに歓迎すべきことである。


【ポイント】
国連世界観光機関(UNWTO)が発表した「世界観光指標(World Tourism Barometer)」によると、2017年1月~4月の海外旅行者数(国際観光客到着数)は前年比6%増の3億6900万人だった。 
中東が10%増、アフリカが8%増、欧州が6%、アジア太平洋が6%、米国が4%となり、全体的に堅調な伸びを示した。
ヨーロッパでは地中海南部エリアや西欧が特に好調。「2016年にテロなどネガティブな事件が発生した地域は、極めて短期間で回復傾向にある。これは歓迎すべき素晴らしいこと」と評価している。 

アジア太平洋地域では、南アジアが14%増と全体の伸びをけん引。次いでオセアニアが7%増、東南アジアは6%増、北東アジアが5%増だった。 

2017年5月~8月についても良い結果が期待できると予測。
特に欧州での回復傾向や主要な観光地での旅行シーズンの到来などを背景に、大幅に増加するだろうとの見通しを示している。

2017年

8月

14日

五輪のホテル不足せず 新設・改装ラッシュで都市部の客室、3割増!

五輪のホテル、不足せず? 民泊も交えもてなし競争に  〜新設・改装ラッシュで都市部の客室数、3割増の見通し〜
(NIKKEI STYLE 2017/8/10)
https://style.nikkei.com/article/DGXMZO19645610U7A800C1UP2000?channel=DF220420167277


「ホテル不足」の懸念は後退し、今や「供給過剰」がささやかれる時代に移行したそうだ。
昨年、みずほ総合研究所の試算で、20年には東京1万6700室、大阪1万3300室が不足するとされたが、
20年までに、東京は25.6%増の約2万5千室、大阪は34.9%増の約1万8千室、京都は約8千室と36.1%増える見込みだという。
来年1月にも民泊が解禁されるといい、今後の宿泊業界は激しい競争にさらされるのかもしれない。


【ポイント】
2020年の東京五輪・パラリンピックまで3年。折からの訪日外国人客の増加を受けて、ホテルの新設・改装が相次いでいる。
東京、大阪など都市部の客室数は今より3割近く増える見通しだ。
民泊は来年1月にも全国で解禁される。当初の「ホテル不足」の懸念は後退し、いまや「供給過剰」さえささやかれる。
17年から20年ごろまでに主要8都市で既存ホテルの26%に当たる約6万5千室分のホテルが開業する。
東京は25.6%増の約2万5千室、大阪は34.9%増の約1万8千室、京都は約8千室と36.1%増える見込みだ。

当初、20年のオリンピックでは深刻な「ホテル不足」に陥ると指摘されていた。
みずほ総合研究所の試算では、20年に東京1万6700室、大阪1万3300室が不足するとされていたが、新たに生まれる客室数はそれらを上回る。

アパグループは17年から20年までに47ホテル(約1万4500室)の開業を計画。東横インは18年までに25ホテル(約8400室)、ドーミーインは20年3月までに31ホテル(約5800室)つくるという。
最近のホテル増加は、既存ホテルに影響が出始めており、「新しいホテルに客足が流れている」と不安を隠さない。
東京都内では稼働率が伸び悩むホテルが目立つ。

「シングルルームを増やすホテルが多い」という。シングルは収益性が高いため、出張者をうまく取り込もうとする企業は多い。
急増している訪日外国人は、カップルやファミリー層が多くシングルでは泊まりにくい。目先の利益を重視する姿勢が裏目に出ているという。

住宅宿泊事業法(民泊法)が6月に成立し、18年1月にも全国で民泊が解禁される。
民泊は、年間営業日数が180日以下という制限はあるが、ホテルのような大型投資が不要なため、需要に応じてすぐに供給を増やせる。
民泊の貸し手は、訪日客が日本文化を体験できるよう「おもてなし」の準備を着々と進めているという。
海外の旅行者は日本人との交流や現地ならではの体験を求めている。
地元を案内する観光プランも用意し、自宅近くの商店街の地図のほか、お店の人のイラスト付きの紹介文も英語で作成し、外国人と街の人が交流しやすい環境を作り出している。

エアビーに登録する部屋数は5万3000件、利用者は年間で500万人に達している。
日本人の利用は2割程度、利用者の中心は訪日客だ。民泊は五輪期間中の受け皿として期待されるが、質は物件や貸し手により差が大きい。

訪日客の16年の旅行消費額は約3兆7500億円だった。政府は20年に8兆円、30年に15兆円に引き上げたい考えだ。
16年度で約540兆円という世界3位の国内総生産(GDP)を600兆円に拡大するためにも、観光産業は欠かせないエンジン。
需要急増への対応は必要だが、過当競争に陥らない戦略も不可欠となる。

2017年

8月

13日

北米最大のアニメイベント、来場者の9割が「日本でパチンコをしてみたい!」

北米最大のアニメイベント、来場者の9割が「日本でパチンコをしてみたい」
(やまとごころ 2017.08.10)
http://www.yamatogokoro.jp/inboundnews/6625/


日本版カジノこそ「パチンコ」との意見もある。

北米最大のアニメイベント「アニメエキスポ2017」の来場者へのアンケートで、「パチンコ・パチスロを知っていた」が57%。
来場者の91%が「日本に来たらパチンコ・パチスロをやってみたい」と回答している。
光や音、液晶を使った演出に、ポップカルチャーが融合した日本ならではの文化として関心が寄せられているようだ。
今後の動向にも注目していきたい。


【ポイント】
アメリカ・ロサンゼルスで、北米最大のアニメイベント「ANIME  EXPO  2017(アニメエキスポ2017)」(7月1日〜4日)が開催された。
アミューズメント系総合企業の株式会社マルハンは「パチンコ・パチスロブース」を出展した。
ブースで遊技体験した来場者にアンケートを行ったところ、91%の来場者が「日本に来たらパチンコ・パチスロをやってみたい」と回答した。

「パチンコ・パチスロを知っていたか?」との質問に対し、「はい」と答えた来場者は半数以上の57%にも上った。

アンケートの自由記述では、「映像が綺麗。カラフルでピカピカするのが素敵」「ピンボールみたいだけど、西洋のゲームとかなり違っていて面白い」「アメリカのスロットよりも面白い」といった感想が寄せられている。
パチンコやパチスロは、海外でも人気の高いゲームやアニメ、マンガをコンテンツに取り入れているため、認知度向上につながっているようだ。
「玉を弾く」というクラシカルな遊技方法に、光や音、液晶を使ったギミックや演出が合わさり、日本のポップカルチャーと伝統、テクノロジーが融合した日本ならではの文化として関心が寄せられている。
現在では、インバウンド対応型のパチンコ店も登場するなど、訪日客を誘引する「日本発の文化」として、今後の動向にも注目していきたい。