米国の観光国際会議「Skift Global Forum」を8つのキーワード!

世界2大OTAの新CEOらが登壇、米国の観光国際会議「Skift Global Forum」を8つのキーワードでまとめた【コラム】
(トラベルボイス 2017年10月24日)
https://www.travelvoice.jp/20171024-99120


世界のOTAの世界も、ICTテクノロジーとモバイルの影響は大きく、インフルエンサーなど活用面においても大きな競争を迎えている。
民泊についても、一般のホテルと同様に検索できる流れが来ている。Airbnbは、日本で800万もの取扱い物件があり順調に伸びているという。
グローバルトラベル企業の時価総額は、ここ1年で4割近い下落と激しい競争にさらされている。
複数の登壇者から“Omotenashi”という言葉を出たという。日本で生まれたこの接客コンセプトが世界のホスピタリティ業界に広がり始めているのかもしれない。


【ポイント】
1. 注目の新たなテクノロジー ー“ブロックチェーン”に関心高く
(Wikipediaによると、”ブロックチェーン(Blockchain)”とは、分散型台帳技術、または、分散型ネットワークであるとあります)
AI(人工知能)、ボイス(音声対応)に加えて、“ブロックチェーン”に対する興味が集まっていた。
ブロックチェーンは今後5年のレンジでみると間違いなく注目に値する。

2. 民泊(Private Accommodation) ―OTA内で競争激化は始まっている
グローバルOTA各社は、Airbnbとの競争も睨み、バケーションレンタルや民泊で競争が更に激化している。
“Booking.comでは全ての民泊施設がすぐに予約可能で、それらの施設が一般のホテル施設と同じ検索結果画面で比較できる優位性”を強調。

3. Google ―広告出稿先として高依存が続く
Expediaグループが使う2017年の年間広告宣伝費(デジタルのみ)は、4800億円、3200億円にものぼると言われています。そのうちの大半がGoogleに向けられている。
Pricelineグループは広告出稿先の拡散を進めている。“Facebookへの広告出稿拡大は進めているが、まだまだGoogleとは比較にならないレベル”。各社ともGoogleへのマーケティング依存度を低くしていきたいと感じられる。

4. メタサーチ ―買収で次々にOTA傘下に
グローバルOTA各社が出稿する広告先として、検索エンジンに続く大きな先がTravel.jpのような旅行検索・比較サイト、いわゆるメタサーチ。
主要グローバルOTAはメタサーチを極めて重要なプラットフォームとみており、買収により次々と傘下におさめている。

5. 存在感増す「中国」 ―中国抜きにはグローバル事業は成り立たず
数多くのセッションの中で、“中国”についての話題がとても多く出たこと。(ちなみに中国も含めたアジアからの登壇者はゼロでした)
中国市場について“攻略のための戦略を持っていない会社に将来の成長は無い”とまで言い切った。

6. Airbnb ―創業者登壇で中国と日本に言及
Airbnbはリアルタイムで予約可能な物件も半分を超え、主軸の民泊事業も順調に成長している。
中国を最大の成長マーケットとみている。一方、日本では800万もの取扱い物件があり、“日本政府もサポートしてくれている”“日本では60歳以上の女性ホストの評価が素晴らしく高い”との裏話も披露され、彼らが日本市場をこれだけ重要視していることが強く感じられた。

7. インフルエンサー・マーケティング ―DMOらの活用が進む
DMOや政府観光局、ホテル、クルーズ、エアラインなどの幅広いプレイヤーの間でデジタルマーケティングへの急速なシフトが起きていると同時に、トラベルブロガーなどに代表される“インフルエンサー・マーケティング”をソーシャルメディア上で積極活用している事例が増えている。
・最近ソーシャルメディア上で5百万人ものフォロワーを持つトップインフルエンサーを起用した
・最近は約6割から7割のマーケティング予算をデジタルに振り向けているが、この比率は高まる一方
・動画を使ったマーケティングの重要性が高まっている

8. Tripadvisor ―CEO登壇で今後を語る
グローバルトラベル企業の時価総額は2014年のピーク時に比べると約3分の1、ここ1年で4割近い下落。
・急速なモバイル化への波は、売上という意味では逆風になってしまった。ユーザーはモバイルで色々と調べもるが、予約はあまりしない
・タビナカでのユーザーのモバイル利用に強い手応えを感じている。今後の戦略としてホテル、レストラン、現地アトラクションの3つ分野にてパーソナライズされたサービスをシームレスにユーザーに提供することを考えている。
・“Tripadvisorの買収に一番興味があるのはおそらくGoogleだろうが、独禁法の適用からおそらく(Googleによる)買収は認められないだろう。