日本のオンライン旅行販売41%と低い 現状の分析と課題解消に向けた取り組み!

WiT Japan 2019が開幕、日本の「オンライン旅行の最新分析」から「国内OTAリーダーの議論」まで取材した

(トラベルボイス 2019年7月5日)
 
 
2018年のオンライン旅行販売は、アジア太平洋地域で45%、欧米は5割超、日本は41%と低いといわれる。
確かにオンライン販売は、航空(34%)と宿泊施設(43%)、鉄道(21%)となっている。
日本の国内線の年間旅客数が1億人で世界4位。航空分野のネット比率57%。宿泊施設のオンライン販売比率は44%。鉄道は年間旅客数が250億人。新幹線のネット比率26%。ICカードによる駅の自動化を進めている。新幹線のチケットレス化から今後はネット比率が上がるとみられている。QR決済対応も急速に進んでおり、近い将来に改善されるという。
 
 
【ポイント】
日本の2018年のオンライン旅行販売は41%。
アジア太平洋地域の45%、欧米の5割超と比べ、日本のオンライン比率は低いといわるものの、世界でも極めて高いレベルにあるという。
日本の主要サプライヤーの総販売額は、航空(25%)と宿泊施設(40%)、鉄道(32%)がほぼ3等分している。
しかしオンライン販売に限ると、航空(34%)と宿泊施設(43%)、鉄道(21%)となる。
日本の国内線は年間旅客数が1億人で、米国、中国、インドに次ぐ世界4位の市場。国際線も堅調なインバウンドの後押しを受け、世界10位の規模となっている。
航空分野のネット比率は2018年に57%、2022年には6割を超えると見込む。国内線のネット比率は1年前に7割を超え、団体販売の28%を除けば、ネット比率はほぼ100%といえる。
 
宿泊施設は、中小規模の旅館を含む5万軒のオンライン販売比率は44%で海外並みのネット率となり、2022年には49%にまで上がると予想される。
「ビジネスホテル」に限ればオンライン比率は55%と半数を超えるが、1泊2食付きの多い旅館は3割弱。
“伝統的”がつくとネット比率がガクンと下がる。旅館のネット比率は、ビジネスホテルの半分に留まっているという。
 
鉄道は、国内全体の年間旅客数が250億人という巨大マーケットであることから、目的地に1泊以上する旅行者を輸送することが多い新幹線に限定すると、2018年のネット比率は26%で、航空や宿泊施設に大きく水が開いている。
JRの戦略的優先度は、ICによる駅の自動化などの方が強い。
新幹線もチケットレスを開始していることから、今後はネット比率が現状より上がるとみられる。
日本は特殊な宿泊環境があるので、「1泊2食付きの価値を海外の人にしっかり伝えることができれば、国内OTAでも勝てる」との考えを示した。

ペイメントについては、リクルート社の決済サービス「Airペイ」で、旅行事業もアクティビティ・体験サービスを一緒に作りこんだ、
富士吉田市でにある150の事業者のうち100事業者に導入してもらえたので、新たな需要が生まれ、消費額の底上げにつながったと説明した。