スマート観光:スマートフォンユーザーとモバイル決済の急増

スマートフォンは物理的なキーボードではなくマルチタッチジェスチャーをサポートする大容量の画面を装備し、薄いスレートのようなフォームを備えています。これは、これまでで最も急速に成長している人工テクノロジー現象です。

今日、誰もがスマートフォンとは何か、その使い方を知っています。幼児でも自分でデバイスを認識して利用できるテクノロジーに関しては、これは定番になりました。

これにより、ユーザーは集中型ストアから追加のAppをダウンロード・購入できます。また、クラウドストレージと同期、仮想アシスタント、モバイル決済サービスの使用をサポートするように成長しました。

スマート観光を通じて我々のライフスタイルをより面白く便利にするデバイスの1つについて詳しく知りましょう。

スマートフォンの簡単な歴史

いくつかの主要な技術的進歩によって実現されたスマートフォンは、2000年代に市場に投入されました。従来の携帯電話とは異なり、この新型のデバイスは、QWERTYキーボード、抵抗膜方式のタッチスクリーン入力、および電子メールとワイヤレスインターネットへのアクセスを備えています。

NTT ドコモのiモードプラットフォーム、BlackBerry、NokiaのSymbianプラットフォーム、ウィンドウズ モバイルはこの種のデバイスを提供する最初のプラットフォームです。その後、アップルコンピューター(社)は2007年にiPhoneをリリースしました。

2000年代後半から2010年代前半にかけて、スマートフォンのインターフェースは、物理的なキーボードとキーパッドから、大きな指で操作する静電容量式タッチスクリーンに移行しました。年間を通じて、スマートフォンの人気が急上昇しました。

テクノロジーは年々急速に発展しているため、スマートフォンは人々にとってより使いやすくなり、2020年には世界中の人々に人気が高まっています。それは情報、コンテンツ、エンターテインメント、そしてオンラインサービスのアーミーナイフに変わりました。

2020年のスマートフォンユーザー

今日、スマートフォンは日常生活に欠かせないデバイスです。2020年には、世界中でスマートフォンユーザーが35億人います。世界の人口の45.04%に相当します。

これに対して、2016年のスマートフォンユーザーはただ25億人、その年の世界の人口の33.58%だったため、現在の数は大幅に増加しています。これは、2016年から2020年にかけて、世界中のスマートフォンユーザーの数が40%増加したことを意味します。

とはいえ、スマートフォンの普及は、世界中の国や地域で同じというわけではありません。上位10か国(英国、アラブ首長国連邦、米国、フランス、スペイン、カナダ)では、73.47%の人がスマートフォンを所有しています。

一方、ナイジェリア、パキスタン、バングラデシュ、インドネシア、インドなどの開発途上国では、25.39%の人がスマートフォンを持っています。フィーチャーフォン(アプリや複雑なOSシステムのない基本的な携帯電話)を所有しているか、またはまったく所有していない人数は、人口の74.61%を占めています。

スマート観光は人口と国別のスマートフォンユーザー数を示す最新のスマートフォン浸透データのリストを以下にまとめました:

  • スマートフォンユーザーの最大数:中国は8億5,100万人のユーザーを持っているため、世界で最も多くのスマートフォンユーザーがいます。これは主に59.9%の市場浸透率を持つ国の人口数よるものです。
  • スマートフォンユーザーの最小数:スイスのスマートフォンユーザーの数は最も少なく、わずか620万人です。この人口数は72.9%の市場浸透率を持っています。
  • 最高の市場浸透率:5550万人のスマートフォンユーザー-人口の82.9%を占めるイギリスは、スマートフォンの普及率が最も高い国です。
  • 最低の市場浸透率:3000万人のスマートフォンユーザーを持っているナイジェリアでは、ユーザー数と人口の比率が14.9%で最も低いです。

日本では、スマート観光は2020年に1億2700万人の人口の中で7260万人のスマートフォンユーザーがいることを発見しました。これは、57.2%のスマートフォン市場浸透があることを意味します。

世界中のスマートフォンユーザーの未来

2018年、スマートフォンの市場浸透は横ばいになりましたが、モバイル決済や食品註文などのオンラインサービスは大幅に成長しました。

スマートフォンの所有者は非常に急速に成長していて、地球のほぼ半分がこのデバイスを所有しており、3分の2が別の種類のモバイルデバイスを使用しています。世界規模ですべての携帯設備対応の携帯電話、タブレット、またはIoTデバイスが大幅に成長すると予測されています。

調査によると、今後3年間で、モバイルデバイスのユーザー数は著しく増加するでしょう。2023年までに、モバイルデバイスのユーザー数は51.7億人から73.3億人に増えると予測されています。

スマートフォンの普及により、2025年までに全インターネットユーザーの72.6%がスマートフォンを介してWebページにアクセスすると予想されます。これは、スマートフォンのみを介してインターネットにアクセスしている57.14%(20億人)のグローバルなスマートフォンユーザーに比べて大幅な増加でしょう。

日本のスマートフォンユーザー

日本では現在、地元の市場がスマートフォンをより広く受け入れています。日本の消費者もタブレットを購入して、インターネットの訪問、Appのダウンロード、ゲームのプレイ、ビデオの視聴、メールの送信などのイベントに使用しています。

日本のテレコムの利用動向は米国に追随する傾向にあるため、メディアやインターネット対応機器の同時利用など、今後米国でも多くの動向が見られると考えられます。

Netratingsのシニアアナリストである中村義哉氏は、ad:tech Tokyoでのワークショップの一環として、モバイルエコシステムの変化するダイナミクスについて説明しました。

「日本の消費者がモバイルメディアを受け入れ続けるにつれて、企業がこのチャネルを通じて消費者に接近する機会はたくさんあります」と中村氏は言いました。「サントリーやYahoo!などの企業は最高の経験です。日本は、これまで以上に消費者を知り、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスを通じて消費者とつながる有意義で楽しい方法を作成する必要性を示しています。」

また、彼は「両社は消費者との関わり方を見つけるこに成功しましたが、強化した一連の測定ツールと測定基準により、企業はモバイルプラットフォームをさらに効果的に活用して、将来的に市場シェアを拡大することができます。」と述べました。

スマートフォンとモバイル決済

スマートフォンの人気とともにモバイルショッピングの習慣がますます多くなりますが、世界中の消費者もデジタルツールやアプリを使用して支出を監視し、財政を管理しています。

モバイル決済は主に先進国市場向けの製品と考えられてきました。しかし、第三世界の国々で観察されている現在の傾向に基づいて、それらは発展途上市場でも同様に魅力を持っています。

「一部の発展途上市場では、モバイル決済は主に、実際の場所に行かずに金融サービスにアクセスできる地方の消費者によって推進されています。彼らはまた、財政的に依存している可能性のある人々に即座に送金することもできます。」とニールセンヨーロッパの金融サービスリーダーであるスチュアートタグは述べました。

モバイル決済Appの人気が高まっていることは、支払いが簡単で、タクシーのレンタル、請求書の支払い、食料品の買い物、チケットの予約などの人気のあるサービスとの緊密な統合を示しています。

これらの決済方法を採用するサービスが増えるにつれ、この傾向は続くと見込まれています。以下は市場リーチに応じた上位のモバイル決済Appです。

モバイル決済app リーチ ユーザーが1か月に費やした時間
ペイティーエム 39% 70分
Freecharge 26% 40分
Mobikwik 17% 29分
My Airtel 10% 18分
Oxigen Wallet 7% 17分
My Vodafone 6% 17分
Paytm Wallet 5% 14分
Pockets by ICICI 4% 23分


さらに、モバイル決済に関しては、世代Zがちょうど続いて、ミレニアル世代が先導していることには驚きはありません。

日本は現金決済の国として有名ですが、新しいモバイル決済ソリューションの台頭は、この国の古いモバイル決済システムを劇的に変えました。PayPayが100億円を寄付するキャンペーン以来、モバイル決済は国内で非常に話題になっています。

PayPay-ソフトバンクとYahoo!の合弁会社。日本では約914万人のユーザーを持っています。モバイル決済サービスのもう1つの例は、日本最大のeコマースプラットフォームの1つである楽天が提供する楽天ペイです。国内のユーザー数は約1,049万人です。

矢野経済研究所によると、同国のモバイル決済市場規模は、昨年の800万ドルから2023年には4800万ドル(100円= 0.8951ドル)まで拡大すると見込まれています。

日本のモバイル決済オプションは、継続的に成長し、将来により多くの新しいサービスを提供することが期待されています。さまざまなプラットフォームでの消費者の行動が増加し続けているため、経営者は常に時代とともに発展し、新しいカテゴリと新規参入者の開発に取り込むはずです。

 

 

2019年 5月 29日

世界のサッカーファン、観戦のために「休暇を変更する」47%、「移動に11時間以上もOK」10%!

世界のサッカーファンの旅行意識2019、観戦のために「休暇を変更する」が47%、「移動に11時間以上もOK」は10人に1人 ―エクスペディア調査

(トラベルボイス 2019年5月27日)
https://www.travelvoice.jp/20190527-131548
スポーツ観戦ツーリズムが静かに浸透しているようだ。
サッカーファン対象の調査で、「サッカーの試合に合わせて休暇を変更する」が47%、「応援チームを観戦するため11時間以上移動してもよい」が10%いるという。
バルセロナやマンチェスターの本拠地のスタジアムで観戦を希望する人も2桁いるようだ。
熱烈なファンは、家族との約束よりも応戦チームの観戦を優先する人もいるという。
【ポイント】
エクスペディア・グループの調査。
サッカーファンを対象とする旅行動向調査によると、47%が「サッカーの試合に合わせて休暇を変更することがある」と回答。10人に1人は「自分が応援するチームを観戦するために11時間以上移動してもかまわない」と回答。

もっとも人気の旅行先は、リオネル・メッシ選手の本拠地バルセロナで、調査対象となった世界中のサッカーファンの3割が支持。そのうち15%がサッカーファンの聖地として知られる「カンプ・ノウ」スタジアムを訪問したいとしている。

イギリスでは2割の回答者が、マンチェスター・ユナイテッドFCの本拠地であるマンチェスターに行きたいと回答。11%は、同チームのホームスタジアム「オールド・トラフォード」でのゲーム観戦をしたい答えた。

アウェイゲーム観戦で旅行する場合、スタジアムに近い宿泊施設を予約したいとの回答が半数以上(52%)。宿泊先の決定要因は、無料の朝食(35%)、市街地までの距離の近さ(34%)、24時間チェックインが可能なこと(31%)。
多くのサッカーファンは、観戦する以外に旅行先での観光や買い物を予定している。
食事は、地元のレストランを検索した人が46%。地元のストリートマーケットでの食事を試した人は39%に及んだ。

また、ウソをつくなどして家族との約束よりも、応戦するチームの観戦を優先した人が一定数いるも判明。「家族の誕生日に留守にした」(25%)、「親との夕食をすっぽかした」(12%)、「試合のために結婚式に欠席した」(11%)といった声が聞かれた。

 

2019年 5月 28日

スマホのネット利用者が7000万人突破、モバイル決済は倍増の2700万人! ーニールセン調査

スマホからのネット利用者が7000万人突破、モバイル決済は倍増の2700万人に、SNSはインスタが23%増 ーニールセン調査(2018年)

(トラベルボイス 2019年5月22日)
https://www.travelvoice.jp/20190522-131440

スマホによるネット利用者が7000万人を超えた! 2015年にパソコンを超えたスマホだが、パソコンを凌駕したようだ。
スマホからSNSアプリの利用トップは「Twitter」10%増3053万人。改めて「Twitter」の影響力を感じる。
モバイル決済が倍増し2704万人。「Rakuten Pay」1049万人、「PayPay」914万人がけん引しているという。
フードデリバリーなど新しい業態が今後も増加すると見られている。

【ポイント】
ニールセン デジタルのレポートによると、2018年第4四半期(10~12月)に、スマホからのネット利用者は月間平均7009万人となった。
前年同月比7%増と1ケタ成長にとどまったものの、7000万人を突破した。
スマホからSNSアプリの利用では「Twitter」が10%増の3053万人、「Instagram」が23%増の2233万人。
国内上位11社のモバイル決済サービスは倍増の2704万人となった。
なかでも、1049万人の「Rakuten Pay」や914万人の「PayPay」がけん引した。
フードデリバリーも急成長し、「出前館」、「Uber Eats」がそれぞれ373万人、80万人まで拡大している。

スマホの利用者数は7000万人を突破する一方で、伸長率は年々鈍化。2014年以降で初めて1ケタ成長にとどまったことから、今後増加は落ち着いていくと見ている。
2018年は市場浸透がひと段落し、モバイル決済やフードデリバリーなどオフラインでのサービス成長が顕著だった。
今後もさまざまなプラットフォームを横断した消費行動が増えていくため、事業者は常にトレンドを追いながら新カテゴリーの開拓や新規参入に対応していくことが求められると分析した。

レポートはPC版インターネット視聴率情報ニールセン ネットビュー(Nielsen NetView)、スマートフォン視聴率情報ニールセン モバイル ネットビュー(Nielsen Mobile NetView)のデータをもとにしている。

 

2019年 5月 27日

「中国人観光客依存」の訪台旅行。2015年ピークに4割減 ブームはいつまでも続かない!

「中国人観光客依存」の怖さを台湾で見る、波が引いたその後は…

(ダイヤモンドオンライン 2019.5.2)
https://diamond.jp/articles/-/200836
中国大陸からの訪台旅行は2015年には418万人に達した。2016年に民主進歩党が政権を奪還して訪台大陸客は減少し、2018年には269万人となった。
訪台大陸客で恩恵を受けた台湾の観光産業は、次々と中国資本に買収され、中国資本に押さえられて行ったという。
今、東南アジアからの訪台客が増加し、2018年は1106万人と、2年間で37万人増(3.4%増)となった。
「タマゴは一つのカゴに盛るな」「ブームはいつまでも続かない」ということも認識しなければならない。
【ポイント】
中国大陸からの訪台旅行が始まったのは2008年。政権に就いた国民党の馬英九総統は台中融和路線のもとで、大陸から団体旅行や個人旅行を多く受け入れた。
任期中の8年間で大陸客は増え続け、2015年には418万人に達し、143億米ドルの観光消費がもたらされた。

2016年に民主進歩党が政権を奪還し、「一つの中国」原則を拒む蔡英文政権が発足するや、中国政府は団体旅行客の渡航を制限。団体旅行者に対しビザ発給を制限した。
その結果、2015年をピークに2016年は351万人、2017年は273万人、2018年は269万人と、訪台大陸客は減少した。
高雄市の運転手によれば、「商売あがったり」だというが、別の運転手は「大陸からの観光客を相手にしても、彼らは儲けさせてくれない。大陸の客は団体が多く、タクシーを使わない」という。
「物を買ってくれるのは有難いけど、所構わずゴミを捨てるから街が汚れる」と嫌っているともいう。

台湾が訪台大陸客で恩恵を受けたのは、宿泊施設、観光バス、飲食、免税店、土産物店とそのメーカーなどで、訪台大陸客の増加とともに事業者は雨後の筍のごとく増加したが、しばらくすると観光関連産業は、次々と中国資本に買収された。

台湾行きの団体ツアー価格は激しい競争にさらされ、年々利幅を薄くした。それに伴い、ツアーに組み込まれる宿泊費、食費も削られ、ツアーの質の低化が始まった。ツアー商品では利益が出せないため、ガイドは実入り確保のために観光客を免税店に連れて行きリベートを取るようになった。
台湾観光とはいえ、しょせんは中国資本に押さえられたルートを回遊するのが実態となった。
台湾の生活習慣も脅かされた。
台湾の飲食店は人数分の注文をしなくても『2人で1人前』という消費に寛容だった。
10人の訪台大陸客がフードコートで席を取り、たった1つのカキオムレツしか注文しない“1つの皿に割り箸10本”が大きな話題になったこともある。
台湾の面積は3万5980㎢で九州の面積に近い。そこに年間400万人の大陸の観光客が訪れれば、市民生活もダメージなしでは済まされない。
新幹線の停車駅には「切符に書かれた座席に座りましょう」という掲示物があり、車内では「低い声で話しましょう」という注意喚起アナウンスが流れたりするのも、狭い台湾に400万人が押し寄せた名残だ。
台湾は東南アジアに活路を見出した。タイからの訪台客は2016年に19.5万人だったが、2018年には32万人、ベトナムからの訪台客は19.6万人から49万人に増えた。日本からの訪台客も約189万人から約196万人に増えた。訪台客を総合すれば、2016年の1069万人から2018年は1106万人と、2年間で37万人増(3.4%増)となっている。
一方で、消費は落ち込んだままだ。訪台客の平均消費額は、ピーク時の2015年に1378米ドルを数えたが、2017年には1147米ドルに下落した。大陸の観光客が観光消費に貢献していたのは明らかだ
『(大陸に比べて)遅れている』『(見るべきものは)何もない』『何も発展していない』――。台湾に大陸の観光客が来なくなったのは、こうした口コミもあるという。

台湾が10年あまりのインバウンドで学んだことは、政治リスクゆえ「タマゴは一つのカゴに盛るな」という投資分散の考え方と、「ブームはいつまでも続かない」という現実だった。
市民の心には「数を受け入れれば、相手に冷淡にならざるを得ない」という後悔も残った。
「インバウンドとは数ではなく質」――台湾の人々が身をもって経験したこの教訓は、今の日本にも通じるものがある。

 

2019年 5月 26日

米国人の8割が訪日経験者 訪日目的のトップは「文化体験」「古都や歴史的な街を歩く」! ―JTB総研

米国人が訪日する目的トップは「文化体験」、「どこかに行きたい」きっかけはネット検索が最多 ―JTB総研

(トラベルボイス 2019年5月16日)
https://www.travelvoice.jp/20190516-129674
米国人の訪日経験者は、観光・ビジネス共に1~2回の訪日経験者が8 割近くを占め、10回以上も8%以上を占めた。
訪日目的は、「日本文化体験」(47.9%)、「古都や歴史的な街を歩く」(42.8%)、「カジュアルな日本料理を食べる」(38.1%)が人気だという。
【ポイント】
JTB総合研究所の「米国人による訪日旅行に関する志向調査」によると、3年以内に訪日旅行を希望している人のうち、訪日経験がない人が68.4%を占めた。
訪日経験者の内訳をみると、観光旅行・ビジネス旅行共に1~2回の訪日経験者が8 割近くを占め、10回以上もそれぞれ8%以上を占めた。
日本旅行の主な目的は、「日本文化体験」(47.9%)、「古都や歴史的な街を歩く」(42.8%)、「カジュアルな日本料理を食べる」(38.1%)が人気。
訪日経験者は「旅館に宿泊する」「話題のお店やスポットを回る」「カジュアルな日本料理を食べる」が多く、逆に訪日経験のない人は「古墳を見る」「島を訪れる」「お城を見る」といった項目が多い。
米国人が「どこかに行きたい」と思うきっかけは「サーチエンジンでの検索」(51.6%)、「テレビ」(38.5%)、「旅行サイト情報」(37.1%)の順。
タビマエは「旅行情報・クチコミサイトやアプリで調べる」(50.0%)、「フォローしている企業の情報を参考にする」(41.4%)、「旅行先の宿泊施設サイトから施設情報や周辺情報を調べる」(40.2%)が続いた。
タビナカは、「ポータルサイトで検索」(39.6%)、「旅行情報・クチコミで調べる」(33.2%)、「ホテルのコンシェルジュなどに聞く」(33.0%)、「観光案内所などで相談する」(31.4%)となり、人に聞く割合が増えた。
この調査は、米国居住経験者で海外旅行をしたことがある512名に対して行った。

 

2019年 5月 25日

外国人観光客向けの託児サービスが出現 日本の文化体験まで提供! =中国メディア

日本人はどこまで細やかなのか・・・外国人観光客向けの託児サービスまで出現=中国メディア
(Record China 2019年5月18日)

http://news.searchina.net/id/1678883?page=1
外国人観光客はファミリーで行動する方も多い。そのようななかで外国語が話せる託児サービスは需要が多いのかもしれない。
子どもを預けるとともに、水墨画や日本の工芸、寺院に関連した文化体験も提供するという。
中国では日本の幼児教育が、情操教育や身体鍛錬を重視しており高い評価を受けており、訪日旅行のコンテンツの1つとして成り立つかもしれない。
【ポイント】
中国メディア・環球網は、訪日外国人観光客のためにホテルの一室などを利用した託児サービスを打ち出したとの記事を掲載した。
子どもを預けると同時に、水墨画や日本の工芸、寺院に関連した文化体験も提供し、2020年春にはホテルと協力した観光客向けの託児サービスを開始する予定だと伝えた。
託児サービスでは日本の子どもたちとの交流の機会も設けられる予定で、子連れの訪日外国人観光客に取っては忘れられない体験になると紹介している。

日本では観光客向けに一時保育を実施している保育園や、保育士を配備して託児サービスを行っているホテルもあるが、予約が必要であったり、外国語でのコミュニケーションが困難だった。
英語が話せる日本の母親が世話をするということで、外国人観光客が安心でき、思う存分日本旅行を楽しめるのではないかという代表者の話を伝えた。

中国ではしばしば日本の幼児教育が紹介され、その情操教育や身体鍛錬を重視する方針が高い評価を受けている。今回紹介されたのは託児サービスだが、小さい子連れの中国人観光客に対しては、日本式の幼児教育を親子で体験するというのも日本旅行のコンテンツの1つとして成り立つかもしれない。